ダイレクトリクルーティングは、企業側から求職者個人に対して直接アプローチできる採用手法であり、近年さまざまな企業で導入が進んでいます。求人広告媒体や人材紹介など、求職者からの応募を待つ従来の採用手法とは異なり、企業が自社にマッチしそうな求職者へ主体的にアプローチをかける点が大きな特徴です。
近年は少子高齢化を背景に企業の人材獲得競争が激しくなっています。
ダイレクトリクルーティングは、そのような状況下で他の企業に先駆けて自社が求める優秀な人材と接点を持つことができる、就職・転職活動を本格的に行う前の人々、いわゆる転職潜在層もターゲットにできるといった点で注目されています。
ダイレクトリクルーティングの基本知識については以下の記事で解説しています。
▶ ダイレクトリクルーティングとは？メリット・デメリット、中小企業が成果を上げるポイントまで詳しく解説
ダイレクトリクルーティングとよく混同される言葉に「スカウトサービス」があります。どちらも求職者に向けてスカウトメールを送付してアプローチするという点では同じですが、異なる点もあります。
大きな違いは、ダイレクトリクルーティングでは求職者に個別にスカウトメールを送る一方、スカウトメールは求人サイトの機能を使って条件に合う候補者の母集団に一斉に送信する点です。
両者の特徴については、以下の記事で詳しく解説しています。
近年の新卒採用市場では、就職活動のオンライン化や早期化の影響でダイレクトリクルーティングサービスに登録する学生や、学生との接点を作るために利用する企業が増加しています。
株式会社i-plugの資料※1によると、新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービスの市場規模は、2016〜2022年度にかけて、年平均成長率58.1%で拡大するとしています。
また、22卒から24卒の6割以上がスカウトメールを受信した経験があると回答している調査結果※2もあり、これらのことから、新卒採用市場でダイレクトリクルーティングの活用が徐々に進んでいることが分かります。
出典：※1株式会社i-plug「事業計画及び成長可能性に関する事項」
※2ウォンテッドリー株式会社「就職活動に関する調査」
では、中途採用市場でのダイレクトリクルーティングの活用についてはどうでしょうか。
ProFuture株式会社/HR総研が公表しているデータ※1によると、「ダイレクトリクルーティング」は「リファラル採用（取引先等紹介）」に次いで、今後利用が高まる採用手法として挙げられています。
マイナビの調査※2によると、多くの企業が中途採用において「転職サイト」「企業ホームページ」「合同企業説明会」を主要チャネルとして使っていますが、ダイレクトリクルーティングはそれらに次いで活用されています。また、ダイレクトリクルーティングに満足している企業の割合も66.2%にのぼります。
特に採用難が顕著なエンジニア採用業界で活用が進んでおり、IT・通信・インターネット業界でダイレクトリクルーティングを活用した企業は37.2%となっています。
出典：※1ProFuture株式会社/HR総研「『キャリア採用に関する調査』結果報告」
※2株式会社マイナビ「中途採用状況調査2022年版（2021年実績）」
以上のように、新卒・中途採用ともにダイレクトリクルーティングは導入が進んでおり、今後の市場規模も拡大していくことが予測されます。
先述したように、ダイレクトリクルーティングは転職活動を本格化させていない潜在層へのアプローチが可能であり、人材獲得競争が激しくなる中で市場規模が拡大している理由の1つです。
また大企業だけでなく、知名度が高くない企業や採用に使える予算が少ない企業でも、個別かつ直接アプローチをかけられるために優秀な人材に情報を届けやすいメリットもあります。そのため、少子高齢化が進み採用市場における売り手市場が継続する限り、ダイレクトリクルーティングを活用する企業は今後さらに増えていくと予想されます。
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